国によって異なる助産師の役割

アメリカにおける助産師の業務内容とは

国内だけではなく、助産師と言う職業は、アメリカでも活躍の場を広げています。アメリカの助産師は、ドクターと同様の役目を担っています。例えば、患者の診察はもちろん、検査等も行い、その人に合った治療方針を考え、薬の処方まで、一連の業務を行うのです。

その為、医療過誤保険への加入をしなければならず、自身の医療行為を、法的の面でも全責任を課せられる事となります。ですから、助産師と言えど、ハイリスクの仕事と言えるでしょう。

アメリカの助産師が行う業務範囲ですが妊産婦健診、婦人科健診(各種ガン検診や、更年期ホルモン療法を含む)、分娩時のサポート、局所麻酔(会陰切開や縫合も含む)婦人科疾患治療薬やピル等の薬の処方、 子宮内避妊リングの挿入、産前産後教育等、さまざまな仕事内容を実践しています。

ハイリスク妊娠のケースでは、産婦人科医との双方で治療を行い、帝王切開でお産をする場合は、第一助手のポジションで、縫合等もします。日本の助産師は、こういった仕事内容を遂行する権限が認められていません。

国内の助産師が単独で出来る業務範囲は、あくまでも正常分娩時の助産行為のみとなっています。 アメリカで助産師免許を取得する場合、まず看護師免許の取得から始まります。

次に大学院で、助産師コースを2年受けるか、1年の認定校コースかの選択をします。看護師免許を取得していない場合は、大学院で3年助産師コースを受け、アメリカ助産師教会の資格試験を通らなければいけません。

また、アメリカでは近年約6000人以上の助産師が、実際にお仕事をされています。日本の助産師は女性限定とされていますが、アメリカは男性助産師も存在します。そして日本は、異常分娩になった場合、保険適用となり、正常分娩は保険適用外となりますがアメリカでは正常分娩であっても、保険適用となります。

アメリカの医師と助産師は、区別されておらず、診療内容によって、医療保険料が各保険会社から支払われます。アメリカでは、出産関連の費用は高額ですので、日本とは異なり、保険適用となっているのだと思います。

ただ、保険適用と言えど、アメリカの医療保険料自体が、そもそも高額になっています。実際そういった理由から、医療保険の加入が厳しいといった人も増加傾向にあるようです。また、アメリカで出産後の入院日数も、日本と比較しても短期間となっています。

さらに、出産自体も、妊婦自身や家族が、独自のスタイルでこだわりをもって行うケースが多いそうです。環境や分娩スタイル等、個々によって色々な意見があります。ですから、助産師の全面サポートは必要不可欠となります。まずは誰もが、感動シーンを迎えられるような出産を望んでいます。

現在では、日本でもそのような出産シーンを作ろうと言う意見が増えつつあります。 これから日本でも、アメリカのような独自のスタイル、環境での出産を希望する人たちが増えていくかもしれませんね。

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